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ゴールデンウィーク後の5月から6月にかけては、例年、各国のトラベルトレード関連のイベントが多いが、今年は特にそれが顕著のようだ。アジアは「コントラクト香港」、オセアニアはニュージーランド「TRENZ」、6月にはオーストラリア「ATE」、北米はカナダ「RVC」、米国「IPW」と目白押しだ。 中国への「日中観光文化交流団」の3000人が今年はどうしてもクローズアップされるが、旅行業界としては、旅行業界向けのこうした継続的なトレードイベント・商談会が実際にはとても重要になる。 ここ数年、行く度に実感することだが、日本の優位性が落ちてきている。かつては、アジアから多くの旅行者を右肩上がりに送客し、その送り手として日本の旅行業界は最大の歓迎を受けたのだろうが、アジアの成長に伴い、その立場は中国に取って代わられた。さらに、ASEAN、韓国、インドも加わり、日本の優位性はさらに失われていくだろう。 但し、これは悲観しても仕方がない。以前は日本市場が強かった市場もスマートフォンはアップルを除けば韓国、中国、台湾、PCは中国、台湾、家電も韓国、中国が席巻している時代。日本の成長にアジアが近づき、追い付き、GDPは中国に追い抜かれており、アジアの中での日本の立ち位置もそれに伴って変わってくる。 海外の旅行関係者は中国、ロシア、ASEANなどを新興市場、日本や西欧を成熟市場と評することが多い。成熟市場の言葉には、「これから高い伸びはしないが、ある程度の旅行需要は期待できる」という意味合いがあり、もう少し穿った見方をすると、「あまりプロモーションをしなくてもある程度の人数は見込める」と解釈できなくもない。 一方で、新興市場は当然右肩上がりで、プロモーションを掛ければ掛けるほど、旅行者を送客してくる。日本のインバウンド政策も同様なので、非常に分かりやすいが、欧米は成熟市場、新興市場の中国、アジアにプロモーション予算を投入するということだろう。 日本が成熟市場で、海外旅行需要がある程度見込めるというのは、思い違いではないか。遠い島国から海外旅行に行く時代から、海外が身近になった今日では、いつでも行けるということは、今行かなくてもいいにも結びつく。円安、テロ、感染症。イベントリスクが沢山ある海外に出かける必然性がどこにあるのか。 今の時代に、一般雑誌や旅行雑誌を読んで旅行に行こうという人がどの程度いるかは分からない。以前と比べて相当減少していることは察しがつく。一方で、インターネット上のブログの記事やSNSキャンペーンで旅行需要が拡大できるかも分からない。マーケティング分析で数値化されるのだろうが、いかにも「水物」的な感じがある。 トラベルトレード向けのイベントが多くなったことは、そうした一般的なプロモーションと平行して、旅行業界向けのプロモーションが重要であることが見直されてきたのかなと思う。 旅行業界、旅行会社が取り扱う海外旅行は、人数ベースでも、金額ベースでもFIT、インターネットの普及で全体的に減少していることは否めない。一方で、旅行会社が取り扱う法人旅行、教育旅行、ウェディング、SITなどは有力な市場であり、これからも安定した市場として継続していく。 各国観光局サイドが旅行業界に対するプロモーションを強化するのであれば、旅行業界もそれに応えなくてはならない。年々、トラベルトレードショーへの日本からの参加者が減少しているという声も聞かれる。そのことも日本市場が「成熟市場」の名のもとに、優位性が失われていく要因の一つになる。 トラベルトレードショーは、ネットワーキングづくりと、商談会でビジネスを成約することが最大の目的だが、まずは参加者を増やしたい。我々旅行業界メディアも同様で、まずは参加し、旅行業界全体で各国のトラベルトレードショーを盛り上げて、海外旅行需要を拡大していきたい。(石原)
by yoshiro.ishihara
| 2015-06-01 20:48
| 航空・旅行
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