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今年のJATA経営フォーラムのテーマは、「交流大国への挑戦?担い手としての旅行業の役割?」。フォーラムには約400名が参加し、昨年よりも盛会裡に幕を閉じた。 昨年のJATA経営フォーラムは、テーマの「旅行業が輝く未来へ」の通り、旅行業の経営安定化のために各分野の経営第一人者や経営コンサルトなどから経営手法や最新の経営マネジメントを学ぶというものだった。 講師陣から興味深い指摘もあったが、海外旅行が低迷し、訪日外客が急増する業界環境にあって、今は直面する課題をテーマにしたほうがいいのではないかということを昨年のJATA経営フォーラム終了後に書いた。 そうした意味では、今年のJATA経営フォーラムは、会員各社が最も関心のある海外旅行を復活するためにどうすれば良いのか、OTA(オンライン・トラベル・エージェント)にどのように対抗するのか、航空座席、宿泊施設の仕入れをどうするかなど、海外旅行・国内旅行・訪日旅行の分野で、旅行業の役割を維持・成長する議論を展開する方向はいい。 但し、そこまで議論が深まることはなかなか難しいとは思う。航空会社や宿泊施設の連携のあり方についても、連携や協力は重要と分かっていても、具体的に何をするかまではなかなか出てこない。しかし、こうしたディスカッションを重ねていけば、共通の目的で様々な協力関係が生まれてくるのではないか。 例えば、航空会社との連携のあり方の分科会では、パスポートの取得、有給休暇の取得などのキャンペーンを旅行業界と一緒に実施しても良かったのはないかという意見が航空会社から聞かれた。海外旅行を促進する上では、行政面に関わることも多く、そうした部分は旅行業界と航空業界が一緒に提言したり、キャンペーンすることは重要と思う。 とくに、わが国ではJAL、ANAの存在は燃油サーチャージを見ても非常に大きいものがあり、利害関係で「共闘」できるところは一緒にやっていけばいいと思う。燃油サーチャージはせっかく日本発が4月から「ゼロ」になるのだから、一般消費者に向けて、旅行業界と航空業界が「燃油サーチャージ“ゼロ”」キャンペーンをすれば効果があると思うのだが。 今回のJATA経営フォーラムのテーマ「交流大国への挑戦」には、「インバウンド2000万人・アウトバウンド2000万人、合わせて双方向4000万人交流」の目標がある。昨年1974万人まで到達したインバウンドの2000万人は達成したも同じだが、アウトバウンドの2000万人は遠くなった印象を受けた。 各分科会でも、為替、イベントリスクなどはあるものの、海外旅行に行くことの意味が問われているとの指摘もあり、それに対する明確な答えを見出さないとアウトバウンド2000万人は難しいかもしれない。 田村観光庁長官は挨拶で、「旅行業界は、海外・国内旅行市場の再生に何をすべきか、21世紀の消費者に魅力ある商品を提案できるか、観光産業の国際競争力を強化していく上でリーダーシップを発揮できるか」と旅行業界の短期的・長期的課題を指摘した。 とくに、田村長官は「消費者の財布の紐が固くなり、バーチャルな楽しみを含めて多様な娯楽と競争する中で、21世紀の新しい一般消費者に旅行が選ばれるような魅力ある商品を提案できるかが問われている」と述べた。 フォーラムの最後は、養老孟司東大名誉教授の特別講演だった。養老先生は「天才」と思う。だから、話が難しくて、私にはよく分からない。でも、「言葉で表現できないもの、意味がわからないものが面白い」というのは分かる。「旅は何が起きるか分からないから面白い」は実によく分かる。 フォーラムの帰りに、ある旅行会社の社長が「早速、感覚で旅をつくる」と言っていた。養老先生は、「感覚で旅を入力しろ、感性で旅行商品をつくれ」と旅行業界の背中を押してくれた気がする。(石原)
by yoshiro.ishihara
| 2016-02-29 00:00
| 航空・旅行
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