カテゴリ
以前の記事
2018年 03月
2018年 02月 2018年 01月 2017年 12月 2017年 11月 2017年 10月 2017年 09月 2017年 08月 2017年 07月 2017年 06月 2017年 05月 2017年 04月 2017年 03月 2017年 02月 2017年 01月 2016年 12月 2016年 11月 2016年 10月 2016年 09月 2016年 08月 2016年 07月 2016年 06月 2016年 05月 2016年 04月 2016年 03月 2016年 02月 2016年 01月 2015年 12月 2015年 11月 2015年 10月 2015年 09月 2015年 08月 2015年 07月 2015年 06月 2015年 05月 2015年 04月 2015年 03月 2015年 02月 2015年 01月 2014年 12月 2014年 11月 2014年 10月 2014年 09月 2014年 08月 2014年 07月 2014年 06月 2014年 05月 2014年 04月 2014年 03月 2014年 02月 2014年 01月 2013年 12月 2013年 11月 2013年 10月 2013年 09月 2013年 08月 2013年 07月 2013年 06月 2013年 05月 2013年 04月 2013年 03月 2013年 02月 2013年 01月 2012年 12月 2012年 11月 2012年 10月 2012年 09月 2012年 08月 2012年 07月 2012年 06月 2012年 05月 2012年 04月 2012年 03月 2012年 02月 2012年 01月 2011年 12月 2011年 11月 2011年 10月 2011年 09月 2011年 08月 2011年 07月 2011年 06月 2011年 05月 2011年 04月 2011年 03月 2011年 02月 2011年 01月 2010年 12月 2010年 11月 2010年 10月 2010年 09月 2010年 08月 2010年 07月 2010年 06月 2010年 05月 2010年 04月 2010年 03月 2010年 02月 2010年 01月 2009年 12月 2009年 11月 2009年 10月 2009年 09月 2009年 08月 2009年 07月 2009年 06月 2009年 05月 2009年 04月 2009年 03月 2009年 02月 2009年 01月 2008年 12月 2008年 11月 2008年 10月 2008年 09月 2008年 08月 2008年 07月 2008年 06月 2008年 05月 2008年 04月 2008年 03月 2008年 02月 2008年 01月 2007年 12月 2007年 11月 2007年 10月 2007年 09月 2007年 08月 2007年 07月 2007年 06月 2007年 05月 2007年 04月 2007年 03月 2007年 02月 2007年 01月 2006年 12月 2006年 11月 2006年 10月 2006年 09月 2006年 08月 2006年 07月 2006年 06月 2006年 05月 2006年 04月 2006年 03月 2006年 02月 2006年 01月 2005年 12月 2005年 11月 2005年 10月 2005年 09月 2005年 08月 2005年 07月 2005年 06月 2005年 05月 2005年 04月 2005年 03月 2005年 02月 2005年 01月 2004年 12月 2004年 11月 2004年 10月 2004年 09月 2004年 08月 2004年 07月 2004年 06月 2004年 05月 2004年 04月 2004年 03月 2004年 02月 2004年 01月 検索
記事ランキング
その他のジャンル
|
観光立国推進基本計画で、海外旅行者数を2010年に2000万人とする目標が閣議決定された。日本人の海外旅行が思うように伸びず、今年も1700万人台に終わるようであれば、2000万人を達成するためには、これからの海外旅行需要拡大策を根本的に見直すことが必要になる。 海外旅行需要はアジアにシフトしている。航空会社の供給席数を見れば、それは明らかで、中国・韓国・台湾をはじめとする東アジアから東南アジア、インドなど南アジアへと、完全にアジア中心に変わりつつある。 政府はアジアゲートウェイ構想を打ち出し、アジアにおける航空自由化政策を推進するとし、既に韓国とは二国間交渉で自由化に踏み出した。 観光立国推進基本計画の中心は国土交通省観光部門、アジアゲートウェイ構想の中心は同省航空局が担う。 アジアゲートウェイ構想実現の中心となるのは、2010年10月の羽田空港国際化と3月の成田空港暫定滑走路の2500m化である。とくに、羽田国際化は日本とアジアのビジネス・観光交流を大きく変貌させる。おそらく、中国からのビザ緩和を含めて日本とアジアの人と物の流れが大きく流動していくと予想される。 ここまで書けば分かるように、もはや国は「アジア、アジアと草木もなびく」状態である。日米同盟は軍事上は主軸だが、経済、文化、そして政治も日中・日韓が主軸になりつつある。日米間の観光需要が低迷しているのも、こうした大枠の事情を抜きにしては語れない。 日中・日韓を中心として、アジアの観光交流が拡大していくことに異論はない。ただ、これまで日本人の海外旅行需要を支えたハワイ・グアムを含むアメリカ、ヨーロッパ、オセアニアなどを、どのようにいま一度振興していくかが重要な課題である。とくに、2010年に2000万人を達成するためには、欧米・オセアニアなどのデスティネーションの需要下支えがなければ、非常に難しいだろう。 海外旅行のパッケージツアーが華やかなりし頃を知る業界関係者にしてみると、アメリカ本土、ハワイなどの旅行需要の低迷は残念ではあろうが、この原因を見極め、その上で、新しい商品開発をしていく以外に、現状を打開する道はない。 日本人のアメリカ旅行は2001年の米国同時多発テロ事件の前から減少傾向にあり、テロ事件で一挙に落ちたが、旅行者低迷の最大の要因がテロ事件にあるのではなく、海外旅行の目的地が多様化していく中で、画一的な旅行が限界に来ているところに本質的な問題があると考える。 フライ&ドライブのパッケージ化 オプションとの明確な違いが必要 日本旅行業協会(JATA)は今年を「フライ&ドライブ元年」と銘打ち、TIA(全米旅行産業協会)、各観光局、レンタカー会社、旅行会社、航空会社などとともに「フライ&ドライブ」の促進・普及を図っている。今年はアナハイムで開催されたPOWWOWに合わせて、「ポストPOWWOWツアー」として、フライ&ドライブツアーも実施した。 アメリカ旅行が個人旅行化している中で、レンタカーの利用者は増え続けている。一度レンタカーを使えば、自由度は格段に増して便利なことは誰でも知っている。ビジネスだけでなく、観光でも個人旅行の場合は、確実にレンタカー利用が増えていくだろう。 そうした中で、パッケージツアーにレンタカーを組み込んで、アメリカ旅行商品を造成するというのは自然の流れというべきものだ。一方で、レンタカーはオプションで十分であり、パッケージに組み込む必要はないとする旅行会社もある。 昨年来、パッケージツアーで「フライ&ドライブ」を商品化した旅行会社も下期はコースが減少しつつある。 レンタカーをパッケージに組み込むのか、オプションにするのかは、旅行者の判断に委ねるのが一番いいのかもしれない。選択肢は多い方がいい。若い世代はオプション、団塊世代はパッケージツアーというセグメントもあるが、一番の問題は、その違いが明確でないところだ。 例えば、パッケージツアーにレンタカーが組み込まれた商品があるとして、パンフレットを見れば、そのツアーの安心・安全の部分はレンタカー会社が担う。万一の事故の24時間日本語サービスもレンタカー会社が担当する。そうなると、パッケージでもオプションでも同じということになる。もちろん、旅行業法上、パッケージツアーに組み込まれることによる旅行会社の責任と旅行者への安心は高いはずだが、それがパンフレットには表れてこない。 また、旅程保証を考えると、1日の走行距離が長いドライブになると、自由度が狭まってくる。逆に、オプショナルの方がフレキシブルに対応できるという意見もある。 米国添乗員同行ツアー復活の兆し 大自然テーマの旅行商品が拡大 アクティブな団塊世代のリタイアを考えると、アメリカ旅行はレンタカー利用が増えてくると考えられるが、その一方で、実は夫婦を中心とする家族で、添乗員同行のパッケージツアーを利用するという旅行者が増えているという。 ルックJTBは上期に添乗員同行の米国旅行を商品化したところ、催行本数が5倍強に増えた。とくに、団塊世代の申し込みが多かったという。他の旅行会社でも、添乗員付きのグランドサークル、セドナなどアメリカ大自然にスポットを当てた旅行商品の造成が今年度はとくに目立つ。 フライ&ドライブでも、添乗員付きパッケージツアーでも同様だが、米国旅行で最大の課題は、画一的な旅行商品からの脱却にある。その回答の一つとして国立公園を中心とする大自然があるわけで、その意味で、形態はともかく、アメリカへの旅行が変わりつつある。 米国中の国立公園や自然景観、地方都市などにスポットが当たり、新しいデスティネーションが開発され、それが旅行商品化することが目標であり、それによって、米国旅行がいま一度見直され、需要も回復する。 アジアへ観光需要がシフトしていく中で、海外旅行需要を拡大するためには、「アメリカ復権」を果たすことが最も必要である。(石原)
by yoshiro.ishihara
| 2007-08-20 10:10
| 航空・旅行
|
ファン申請 |
||